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35歳を過ぎてからの妊活 — 進め方をどこで変えるか

監修：産婦人科医にんたまちゃん　／　最終更新：2026年9月

この記事の要点（30秒でわかる）

年齢で変えるのは頑張り方ではなく「判断の間隔」だと整理します
検査をまとめて先に受ける進め方と、その理由を扱います
制度の年齢要件を早めに確認しておく必要性を示します

35歳という数字だけが独り歩きしがちですが、この年齢で変わるのは「妊娠できるかどうか」ではありません。変えるべきなのは、判断と判断の間隔です。

年齢を含む妊活全体の進め方は妊活の始め方のページで扱っています。

35歳以上は何か月で受診する？

日本生殖医学会は、不妊症を「妊娠を希望して1年たっても子どもができない場合」と定義したうえで、女性の年齢が35歳以上で6か月以上妊娠が成立しないカップルは不妊症検査を受ける対象とされていると説明しています（2026年9月確認）。つまり35歳以上では、様子を見る期間の目安が半分になります。

年齢と妊活の進め方は『30歳からの妊活』で一冊を通して扱っています。

「あと半年試してから」と決める前に、一度相談して現在地を確認しておくほうが、選べる手が多く残ります。

35歳からの検査はどう進める？

ひとつ試して結果を見てから次、という進め方は時間がかかります。年齢を考えるなら、女性側の検査（超音波・ホルモン・卵管の状態など）と男性側の精液検査を、できるだけ近い時期にまとめて受けてしまうほうが効率的です。原因が見つかれば、そこから逆算して方針を決められます。

35歳からのステップアップの間隔は？

タイミング法を何周期、人工授精を何回、と区切りを先に決めておくと、迷っているうちに時間が過ぎることを防げます。区切りは医師と相談して決め、状況が変われば引き直してかまいません。

保険適用は何歳まで？回数は？

こども家庭庁の解説によると、生殖補助医療の保険適用には「女性の年齢が生殖補助医療の開始日において43歳未満であること」という年齢要件があり、胚移植の回数は1子ごとに、初回の胚移植の治療計画を作成した日の年齢が40歳未満なら6回まで、40歳以上43歳未満なら3回までとされています。一方、タイミング法と人工授精（一般不妊治療）には年齢・回数の制限はないと説明されています（2026年9月確認）。

この要件があるため、年齢が上がるほど「いつ次に進むか」の判断が費用にも直結します。ご自身が対象になるかは受診予定の医療機関で早めに確認してください。自治体の助成にも年齢要件がある場合があります。

年齢の数字とどう向き合う？

年齢に関する統計は集団の平均で、個人の結果を予測するものではありません。数字は自分を追い詰める材料ではなく、判断を早めるための材料です。「もう遅い」と決めつけて受診しないことが、いちばんもったいない選択になります。

適切な進め方は検査結果や状況によって異なります。方針は担当医とご相談ください。

この記事のよくある質問

35歳を過ぎたら、すぐ体外受精に進むべきですか？

一律には決まりません。検査結果や原因によって適切な段階は変わるため、担当医と相談して区切りを決めてください。

どのくらい様子を見てから受診すべきですか？

年齢が上がるほど短く考えるという説明がされます。迷う場合は、相談だけでも早めの受診がすすめられます。

保険適用に年齢の制限はありますか？

年齢や回数に関する要件が定められており、改定されることもあります。対象になるかは受診予定の医療機関でご確認ください。

参考にした一次資料

数値や要件は改定されることがあります。本文の内容は上記の資料を2026年9月に確認して記載していますが、ご利用の際は必ず最新の情報をご確認ください。